本日の贈り物

2007年06月16日 20:49

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 うつ状態の時には重大な決断をしないことが原則である。
 この重大な決断の1番目はもちろん”死ぬこと”であるが、次には退職や退学、離婚などが来るだろう。
 4年ほど前からうつ病の治療を続けている方が本日来院された。
 なんでも今月の某日に無事定年退職され、今後は好きな学問を学ぶために大学の単科の講座をとりたいとのことである。
 佐藤一斎だったかが、『少而学壮而有為、壮而学老而不衰、老而学死而不朽(わかくして学べば壮にしてなすあり、壮にして学べは老いて衰えず、老いて学べば死して朽ちず)』と述べているが、やはり学問は何にもまして面白いと思う人もいるようだ。

 そしてこう言われた。
 「先生があの時退職しようとした私を止めてくれたお陰で、今月無事退職することが出来ました。有難うございました。」
 
 まあ、私はうつ病の患者さんに対する決まり文句を述べただけであるが、たまにはこうして感謝されることもある。

 望外の喜びを与えてくださり、こちらこそ有難うございました。

 無理をせずに学問を楽しんでください。
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今日の散歩

2007年06月16日 13:32

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 昨日とは打って変わっての晴天である。
 一難を駅まで送り、ブログの記事を書いてから散歩に出る。
 何時ものように馬鹿犬子をお供に、念仏を聞きながら歩いていく。
 青空が眼に沁み、田の稲の緑が冴え冴えとして美しい。
 4キロほど歩いて帰宅する。
 朝食はバナナとリンゴと納豆である。
 土曜日は忙しい一日となる。今日は暑そうだ。


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日台互恵で運転免許使用が可能に

2007年06月16日 09:00


日本の衆議院で14日、「道路交通法修正案」が可決された。改正道交法では、外国運転免許制度の対象に台湾の機関が発給する運転免許証が加えられ、台湾の運転免許証保持者が日本で車を運転できるように改正された。台湾は互恵の原則に基づき、日本の運転免許証での台湾での運転を認め、近く法制化に入る予定。改正道交法はすでに参議院を通過しているため正式に成立し、年内にも実施される。しかし、具体的な実施方法はこれから決められる。台湾の免許証を直接日本で通用させるか、国際免許証に切り替えるかは今後の日台の話し合いを待たなければならない。去年、日本を訪問した台湾人は延べ130万人。台湾の免許証の承認で台湾人観光客が5%増加すると見込まれている。




 日台相互の観光客が増え、兄弟の相互理解が深まりそうですね。
 ヤブーの生まれ故郷の北海道では、外国人観光客の半分が台湾の方のようですから、釧路新聞でも期待をこめた報道をしています。
 台湾の方は、雪を見たいという人が多いですからね。
 ただし友人の話によると、台湾ではバイクが沢山走っていてると言うし、お互いの交通システムに慣れるのには結構大変ですかね。
 まあ、どっかの互恵よりはよっぽどいい話です。

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慰安婦問題の情報戦

2007年06月16日 06:57


2007/06/15-07:30 慰安婦強制性否定の全面広告=日本の議員・言論人有志−米紙  【ワシントン14日時事】戦時中の従軍慰安婦問題で、日本の超党派国会議員有志や言論人グループなどが14日付の米紙ワシントン・ポストに、慰安婦らが日本軍によって強制的に慰安婦にされたことを示す歴史文書は存在しないなどとする全面広告を出した。
 この広告は「事実」と題され、平沼赳夫元経済産業相(無所属)、島村宜伸元農水相(自民)、河村たかし衆院議員(民主)ら超党派の議員グループのほか、政治評論家の屋山太郎氏やジャーナリストの桜井よしこ氏ら言論人が賛同者として名を連ねている。


 朝日新聞社や福島瑞穂氏のマッチポンプ、虚言癖の元軍人らによって捏造された歴史を用いて、中国や韓国は日本に悪いレッテルを貼ろうとし続けている。
 世界は腹黒く、国益にかなうのであれば嘘でも利用するし、レッテルを貼って訴訟まで起こすことは、米国でもよく行われている。
 話せば分かるとか、謝れば許されるとか、人情が通じるなどということは国と国との関係には無い。特に中国と欧米、ロシアには通じない。
 国は相手にしないか徹底的に反論するしか道は無い。
 中国を植民地化したイギリスに対して、中国はいかなる文句も要求もしていない。それは、イギリスはそんなことは相手にしないからだ。
 ただ1人善意の塊のような日本のみが、中国のお家芸である”正史”=”捏造した歴史”の相手をして、自分で自分の首を絞めている。中国は図に乗ってますます”正史”を強化して、自分の国の未来のみを志向した日中関係を作ろうとする。
 いわゆる”従軍慰安婦”などというものは存在しなかった。慰安婦は存在したが公娼でその大多数は日本女性であった。
 この当たり前のことを言い続けるための前提に、まずいわゆる「河野談話」の廃案白紙撤回・抹消が望まれる。
 そして、米中のように国益にかなうのであれば、嘘をつき相手にレッテルを貼り訴訟を起こすのもいいだろう。
 日本精神にも悖り、美しくも無いのであるが、所詮世界はそのレベルである。
 
 資料:ワシントンポストの記事
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