藪の眼には涙もでない

藪医者ヤブーのブログ 健康に関すること。独り言。 患者さんの話はフィクションです。

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医師会支部の委員

何か分からんが医師会の仕事が回ってきた。

①医療情報システム委員
②医療情報ホームページ担当
③心臓・腎臓検診委員
④夜間休日急患センター運営委員
⑤県医師会予備代議委員←これはなんじゃ?

どれも私の能力を超える任務のようであるが、①~③までは去年と同じか。
ああ、体力気力が落ちていくのに仕事が増えていく~♪
ところで先日の日本医師会での発火事件は、結局は職員のライターでフィルムが燃えた
だけだったようです。
時代が時代だけに、テロだとか自作自演の噂が流れていましたが、よかった~♪

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台湾のWHO加盟を妨害する中国共産党 


中共がWHO会員国から台湾の加盟反対の署名募る

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外交部の楊子葆・政務次長は10日、立法院外交及び国防委員会で報告。楊・政務次長によると、北京当局がジュネーブに駐在させる大使はWHO世界保健機関の各会員国の常駐大使に対し、中華民国台湾のWHO加盟に反対する署名をして、その書簡をWHOのマーガレット・チャン事務局長に送付するよう求めているという。



楊・政務次長は、「各国の常駐大使は、このようなやり方は外交慣例に反している他、WHOにおける各国の権益を奪うものだと感じている。そのため、署名の集まりは思うようにいっていないようだ」と述べた。



中華民国台湾は1972年にWHO脱退を余儀なくされた。1997年からはオブザーバーとしての参与を求め、昨年は台湾の名義で会員資格を申請したが、北京当局の妨害でいずれも実現していない。5月にはWHOの年次総会WHAが開催される予定で、台湾の対応が注目される。
以上Radio Taiwan International より引用


 SARS中国肺炎や中国インフルエンザの発生源の国の、中国肺炎隠蔽責任者であるマーガレット・チャン医師がWHO事務局長であること自体が異常です。
 台湾のオブザーバー参加も認めずに、アジア地域のみならず世界の健康と福祉を妨害する工作活動を続けている中国共産党は何様のつもりでしょう。
 良いことも悪いことも瞬時に世界を駆け巡るこの時代、世界の国々が協力し合って感染症の情報提供をし、被害の拡大を防止するのはお互い様です。
 このようなことを続けていると、中国共産党自体が「世界の国々のモラル・道徳を退廃させる感染源」と言われるようになるかもしれません。
 日本医師会や日本の医師も、せめて台湾のWHOオブザーバー参加くらいは支持すべきです。また厚生労働省も今そこにある危機を眼前にしているのですから、在日中国大使を呼びつけて断固抗議する位は当然の義務です。
 アジア西太平洋事務局長の尾身茂先輩にも、中国の妨害に負けずにがんばってもらいたいと思います。
 
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診療時間変更のご案内

















診 療 時 間














日・祝


午前9:00~12:30


  ●




休診









休診


午後 3:00~6:00







休診






2:00~5:00



休診

小児一次救急 受付5:30pm~7:30pm




かねてからご案内申し上げていたように、毎週木曜日の夜に小児救急を行う関係もあって、4月から診療時間の変更をさせていただきました。。
なお、その週に祝祭日がある場合は、水曜日の午前中のみ診療させていただきます。

5月7日の水曜日は午前中の診察があります。
ご迷惑をおかけして申し訳ありません。


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ヘパリンの回収問題

20080402225154


日経メディカル 2008/01号

トレンドビュー 1

ヘパリンによる血栓にご用心発症率は1~3%、致死性の血栓塞栓症も



 ヘパリン投与が原因で起こるヘパリン起因性血小板減少症の報告が増えている。適切な対応をしないと、約半数が血栓塞栓症を合併。下肢切断や致死的合併症にもつながりかねない。 「まさか、血栓予防の目的で投与していた薬が犯人で血栓を起こすなんて。知らなければヘパリンを疑うことは難しいだろう」。
 以上日経メディカルのHPより引用


 
 アメリカで中国からの原材料を用いて作られたヘパリンで死者が出たため、扶桑薬品工業(大阪)、大塚製薬工場(徳島)、テルモ(東京)が製造するヘパリンナトリウム製剤の回収がされた。
 アメリカのバクスター社のヘパリンでは、アナフィラキシーショックで死亡したのであるが、このヘパリン起因性血小板減少症と中国産材料については何か関係があるのであろうか?
 ちょっとネットで調べたが、今のところ中国産豚の小腸から作られた原材料とこの血小板減少症との関係については書かれていないようであるが・・・。


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中毒も新型インフルエンザも拡散を食い止めよ


血液抗凝固剤から偽成分 中国製原料使用と製薬会社2008.3.6 11:23

このニュースのトピックス:中国
 米食品医薬品局(FDA)は5日、死亡例を含む多くの副作用が報告された米製薬バクスター社の血液抗凝固剤から、主成分のヘパリンに酷似した偽の成分が検出されたことを明らかにした。AP通信が伝えた。

 同社は中国の工場で製造された原材料を使用した薬から検出されたとしているが、FDAは米国内の製造過程での混入も否定していない。FDAは事態を重視、近く各国の規制当局や製薬会社に偽の成分の見分け方などについて通知する方針。

 バクスター社の日本法人によると、製品は米国とプエルトリコだけで販売され、日本には原材料を含め輸入されていない。

 FDAによると、副作用の報告がありバクスター社がリコールした製品の一部から、5-20%に及ぶ偽成分が検出された。通常であればメーカーの検査で除かれるが、化学組成が本物と似ているため見分けられなかったという。意図的に入れられたか誤って混入したかは不明としている。

MNS産経ニュース



■新型インフル発生時は在宅医療が望ましい―WHO尾身氏―

 与党の鳥由来新型インフルエンザ対策に関するプロジェクトチーム(P
T)は2月29日、世界保健機関(WHO)西太平洋地域事務局長の尾身
茂氏を招き、WHOの知見に基づく新型インフルエンザ対策について意見
聴取した。尾身氏は「新型インフルエンザウイルスへの感染が確認された
地域の患者が病院に殺到すれば、診療機能がパンクするだけでなく、感染
をさらに拡大させることになる」と強調。感染が確認された場合は在宅医
療を行うのが望ましいとし、医療従事者が対応すべき内容などについて事
前に医師会などと役割分担を決めておくことが必要だと指摘した。

 尾身氏は、感染の拡大を封じ込める初期対応が失敗すると瞬く間に感染
が拡大し、社会的にも経済的にも混乱をきたすと説明。対策を講じる上で
は、感染拡大を遅らせ社会機能の維持を図ることなどが重要だと述べた。
その上で尾身氏は、学校閉鎖が感染拡大を遅らせ、自宅隔離が感染者数の
増加を防ぐことが近年、明らかになってきたと紹介し、感染が確認された
地域では、家族単位の自宅隔離やタミフルの配布といった対策が必要だと
した。

 また尾身氏は「タミフルやワクチンは、対策の必要条件だが十分条件で
はない」と述べ、パンデミック(世界的な流行)対策マニュアルの構築や
社会機能を維持する人の確保などが必要との認識を示した。
                        【メディファクス】



 世界保健機関(WHO)西太平洋地域事務局長の尾身氏は、私の母校自治医科大学の1期生で将来の学長候補の一人と噂される医師です。
 すべてにおいて、予防は治療に勝るということらしいです。

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抗うつ剤を飲んで骨が溶けた方いらっしゃいますか?

 少し前にあるうつ病の患者さんが、腰痛で整形外科を受診したところ「抗うつ剤を飲み続けていると骨が溶ける」と言われたと話していました。
 これはあまり聞いたことがない現象なのですが、抗うつ剤を何年かあるいは何十年か飲まれている方で、万一骨が溶けたという体験をお持ちの方がいらっしゃいましたら、申し訳ありませんがご連絡ください。
 後学のために調査中です。
 よろしくお願いいたします。

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本日の医師会の委員会

20071020234307

 本日の診療後、午後7時から小金井の「篠寿司」と言うお店で、小山地区医師会医療情報委員会の会合があった。
 主な目的は懇親会であったが、「レセプトオンライン化」などの問題点についても話し合われた。
 日本の医薬品の適応病名は韓国などと異なり、ICD-10に対応していないものが多い。平成23年4月以降は「オンライン」でしか診療報酬請求を受け付けないと決めてしまっているが、「医療費削減」とIT産業界への公共事業と医者いじめを目的としているとしか考えられない部分がある。
 先ず厚生労働省が薬剤の適応病名の改正とコード化をキチンと行うことが先決で、医者にこれ以上煩雑な作業を強いることは、決して国民の福祉には繋がらないであろう。

 しかし個人的には日本はおかしいと思う方向に動きつつあるから、「オンライン化」は混乱を生じつつ始まってしまうのであろう。
 
 まあ、愚痴をこぼしながらご馳走を食べてきたわけであるが、ヤブー以外の医者は驚くほど真面目なことに驚いて帰ってきた。

 幹事のM先生そして委員の皆様お疲れ様

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保険診療の集団・個別指導

20070920231442

 本日の昼休みは介護保険の審査会があり、16人ほどの方の2次判定を行ってきた。したがって午睡の時間がまた削られてしまった。
 午後の診療の後は、7PMから小山グランドホテルで社会保険庁の集団指導会があり参加してきた。
 冒頭のスライドは、WHOにも世界一コストパフォーマンスが高いというお墨付きをいただいている日本の保険医療についての説明である。
 平等でレベルが高く費用も安い日本の保険医療も、「小泉改革」という名のアメリカ占領政策の総仕上げにより風前の灯である。
 弁護士の数が増やされ、医療保険が外資系の保険会社に狙われており、やがて日本もアメリカの様に訴訟の多く、結果的に医療費が高い社会になるのであろう。
 「改革」といえば耳に心地よいが、すべての改革が国益や個人の利益につながるわけではない。
 それはアメリカや中国のための「改革」に過ぎないかもしれない。
 大衆化社会における第1の権力はマスコミである。死の商人であるマスコミを疑うことから、日々の生活が保守されることをすべての人が知らねばならない。
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